日本の自動車業界が「100年に1度の変革期」を乗り切るため、メーカーの垣根を越えた「部品・素材の共通化」と、3Dプリント技術を活用した「供給網のデジタル化」という二つの大きな転換点に直面している。競争領域と協調領域を明確に分け、開発リソースを次世代技術へ集中させる動きが加速している。
メーカーの垣根を越えた「部品・素材の共通化」へ
日本自動車工業会(自工会)は、部品メーカーで構成される日本自動車部品工業会と連携し、主要な素材や部品をメーカー間で共通化する方針を固めた。これまで各社で異なっていた規格を標準化し、調達コストの削減と開発期間の大幅な短縮を実現する狙いだ。
今回、共通化の対象として挙げられているのは以下の3分野である。
- 鉄:ボディーなどの骨格部分に使われる鋼材の規格
- 樹脂:外装や内装パーツに使用されるプラスチック素材の仕様
- ワイヤーハーネス:車内の電子機器をつなぐケーブルを束ねた基幹部品
これらの共通化によって生み出された資金や人材の余力は、スマートフォンのようにソフトウェアの更新で機能をアップデートできる次世代車両「SDV(ソフトウェア・デファインド・ビークル)」や、自動運転といった先端技術の開発へ集中的に振り向けられる。急速に台頭する中国メーカーなどに対抗し、日本勢全体の国際競争力を底上げする不可欠な一手となる。
在庫コスト削減の切り札? 「3Dプリント×データ配信」の可能性と課題
開発・生産の効率化と並行して注目を集めているのが、補修部品の供給体制における「ソフトウェア・プラットフォーム化」だ。
自動車メーカー、特にトヨタのような世界規模で膨大な車種を展開する企業にとって、長期間にわたる補修部品の在庫維持コストは大きな負担となっている。これを解決する手段として期待されているのが、3D金属モデリングデータをオンラインで配信し、現地の3Dプリンターで必要な時に必要な分だけ部品を出力する仕組みである。
これが実現すれば、物理的な倉庫や輸送コストを劇的に削減できるほか、旧車や生産終了モデルの部品供給も容易になる。
一方で、実用化に向けたハードルも少なくない。現在の3Dプリント技術に対しては、量産品と同等の精度や強度を確保できるのかという「品質保証」の面で課題を指摘する声が根強い。そのため、トヨタでも現時点では一部の部品において3Dプリント技術を限定的に活用する段階にとどまっている。
「部品の共通化」による既存コストの徹底的な圧縮と、「3Dプリント技術」による未来のサプライチェーン構築。この二つのアプローチの融合が、激変する世界の自動車市場で日本勢が主導権を握り続けるための重要な鍵となりそうだ。