自動運転車の普及に向けた開発が世界規模で加速する中、車内の「ハンドルやペダルを残すべきか」という根本的な設計思想をめぐり、自動車業界とSNSで激しい議論が巻き起こっている。発端となったのは、トヨタ自動車の中嶋裕樹副社長の発言だ。
日本経済新聞
トヨタ中嶋副社長「自動運転でもハンドル残すべきだ」
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC042SB0U6A101C2000000/
「操作の余地を残す」トヨタと、「格納式を導入する」BYD
日本経済新聞の報道によると、トヨタと米ウェイモは2027年から日本国内で自動運転タクシー(ロボタクシー)の運行を開始する。トヨタは電気自動車(EV)「bZ4X」をベースとした車両を生産してウェイモに提供する計画だが、これに際し中嶋副社長は、たとえ自動運転車であってもハンドルやペダルを残し、状況に応じて自動運転と手動運転をユーザーが選択できることが重要だとの見解を示した。
一方で、これとは対照的なアプローチをとるのが中国の電気自動車大手BYDだ。BYDはステア・バイ・ワイヤ技術を基盤とした「ハンドル格納機構」を量産SUVに導入した。自動運転時や駐車時にハンドルをダッシュボード内へ格納することで、車内スペースを有効活用する未来的な設計を打ち出している。
「発想が古すぎる」批判と「旅客機も同じ」擁護でSNSが二分
「手動操作の余地を残すトヨタ」と「物理的な操作系の排除・格納を進めるBYD」。この対照的な姿勢に対し、SNS上では賛否両論の意見が飛び交っている。
トヨタの姿勢に懐疑的な層からは、「自動運転の時代にハンドルを残すべきという発想は古すぎる」「世界がハンドル不要の未来を目指しているのに、いつまで運転する側の都合で考えているのか。そんな姿勢だから時価総額でも差をつけられるのではないか」といった、変革へのスピード感や未来志向の欠如を指摘する厳しい声が上がっている。
対して、トヨタの判断を支持する意見も根強い。システム障害や緊急時における安全の「冗長性」を重視する立場からは、「自動運転が故障で使えなくなった時、ハンドルがなければどう対処するのか」「自動操縦の分野で遥かに先を行く旅客機でさえ、いまだに操縦桿は無くなっていない」といった現実的な反論が寄せられている。また、技術的な観点からも「すべてをAIに任せる方式ではハッキングや暴走時に人間が介入できない。AIの誤判断を人間が作ったルールや操作でカバーできるハイブリッドな仕組みこそが正しい」と評価する声も見られる。
2027年ロボタクシー実用化へ、問われる次世代車の設計思想
自動運転技術の信頼性や、万が一の事故における法的責任の所在など、解決すべき課題は依然として多い。2027年のロボタクシー実用化を見据えるトヨタと、革新的な車内空間を提示するBYD。両社の異なるアプローチをめぐるこの議論は、次世代モビリティのあり方と業界全体の方向性を占う重要な試金石となっている。