中村オートパーツ、機械工具フェア開催

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武井 宏樹
中村オートパーツ、機械工具フェア開催

 中村オートパーツ(中村秀隆代表取締役、東京都練馬区)は、5月23・24日、ホットスタッフ川越パーク(埼玉県川越市)で「機械工具フェア2026」を開催した。

 33回目となる今回、自動車部品・用品、整備用機械工具・システムなどを扱う60社以上のブースが出展。2日間の来場者数は1,090社/2,589人が来場し、大きく賑わった。

 ブースではホイールドーリーなど作業効率化を支援する大型整備機器から故障診断機まで各社から特別価格で提供。

 鈑金・塗装向けの工具メーカーも多く出展。近年多発するひょう害修理に適したデントリペアのツールから、最新の溶接機からハンドプーラーの実演・体験販売も多く行われ、来場者は出展者との歓談を楽しみ、実際に工具を手に取りながら品定めして周った。

 各種工具・機材に加え、サマータイヤから展示車両の防犯に役立つハンドルロックなど、各種用品販売も充実した。

 開催両日には特別セミナーが開催。各業界を代表する講師陣が招かれ、法改正から今すぐできるIT活用、車両の高度化に合わせたバッテリーテスターの選択など、幅広い方面の講演が開催。毎回多くの聴講者が訪れた。
 そして2日目の日曜日には、特別講師として日本自動車車体整備協同組合連合会の泰楽秀一氏が登壇。「車体整備業界は過去最大のチャンス到来 国との連携や損保との交渉から見える将来像」と題して講演。自動車車体整備業界は、需要の縮小やコスト高騰といった構造的な逆風に直面する一方で、行政による取引適正化や積算基準の見直しという歴史的な転換期を迎え、国土交通省や各省庁による業界支援の動きもあり、保険会社との単価交渉も順調に前進していると話した。

 泰楽氏は、「今まで不透明だった商慣習が改められたことで、ディーラーや保険会社と適切な協議がしやすくなった。そして今後は高まった収益をどこに使うかが問われる。各行政が業界を支援する大義は、メカニック不足による整備難民の解消にある。業界の平均年収を引き上げ、休日の増加や設備投資を進めることが社会的な期待であり、収益改善分を経営者だけが享受する状況は許容されないという認識を、業界全体で共有する必要がある」と訴えた。

 閉会式には中村オートパーツ代表取締役・中村秀隆氏が出展者の前で挨拶に立った。「何よりも重きを置くのは、来場者の胸に残る充実感や満足度である。今回の展示会についても、スタッフ全員が一丸となって体現した丁寧な対応により、今回の来場者満足度においても確かな手応を感じている。スタッフたちが最高の笑顔でお客様を迎え、寄り添う姿を目にするたびに、「必ず次回も開催しよう」という強い原動力と情熱が湧き上がってくる」と次回開催への意気込みを語り、無事、閉会した。