2026年8月31日、本田技研工業と日産自動車は、次世代ソフトウェアディファインドビークル（SDV）の中核を構成する複数のECU（Electronic Control Unit）と、その上で動作する車載OSやミドルウェア、車両制御ソフトウェアの主要部分を共通化するための共同開発契約を締結したと発表した。
今回の合意に基づき開発されるECUおよびソフトウェアを搭載したE/Eアーキテクチャーは、2029年度以降に両社の次世代SDVへ適用することを目指す。
ECUとソフトウェアの共通仕様構築が主な内容
共同開発の対象となるECUは、SoC（System on Chip）を使用する高性能なメインECU（High Performance Computer）と、車両の各エリアを統括するゾーンECUの2種類。
ソフトウェアについては、車載OS、ミドルウェア、車両制御ソフトウェアの主要部分が対象となる。
両社はこれらの技術について、次世代SDVに適用するE/Eアーキテクチャー全体の中で共通仕様を構築していく方針だ。
背景にあるSDV領域での競争力強化の必要性
両社はカーボンニュートラルの実現と、自社製品が関わる交通事故死者ゼロの達成を共通目標として掲げている。その実現に向けた戦略的パートナーシップの枠組みのもと、さまざまな協業可能性を具体的に検討してきた。
中でもSDVを中心としたソフトウェア領域は、技術革新のスピードが極めて速い分野とされる。
研究開発スピードの向上と投資効率の改善による競争力強化が喫緊の課題であるとして、両社は同領域を重要な協業スコープの一つに位置づけ、検討を進めてきた経緯がある。
開発コスト低減とスケールメリットの獲得を狙う
共通化によって期待される効果として、両社は以下の点を挙げている。
- 両社の技術的知見・人材の融合による開発リソースの最大化
- 開発スピードの向上
- スケールメリットの獲得による開発コストの低減
今後も両社はそれぞれの強みを生かしながら、新たな価値の創出に向けた検討を続けるとともに、協業の取り組みを強化していくとしている。
